DRONEフライトオペレーター講習では、講習機体としてDJI Phantom4を使用しています。
実技訓練時は、コーチモードを採用しています。
コーチモードとは受講生が持つ送信機とインストラクターが持つ送信機を互いにリンクさせ、受講者が万が一危険な操作に陥った場合にもすぐにインストラクターが操作介入し安全に機体を誘導できる体制のことです。
この講習体制により初心者の方にも安心して、安全にドローン操作を行っていただくことが可能です。

この講習会では実技1日目に国土交通省 飛行マニュアル 2-1「基本的操縦技量の習得」を実施し、2日目に国土交通省 飛行マニュアル 2-2「業務を実施するため必要な操縦技量の習得」にかかる内容を実施します。

2日目には目視外飛行及び夜間飛行訓練も実施し、検定合格者へは国土交通省へ目視外飛行及び夜間飛行申請を行うために有効な技能証明を発行いたします。

対面での講義も可能です。まずはご相談ください。

DRONEフライトオペレーター講習 BASICコースでは日中目視範囲内、
ADVANCEコースでは、日中目視範囲外及び夜間飛行における技能認証を発行しております。
2022年から施行させる予定の操縦ライセンス制度を見据え受講はADVANCEコースをお勧めしています。

16歳以上を対象としております。
ただし16・17歳の方の受講の場合、保護者の同意をいただいております。
また18歳の方でも高等学校在学中の方の場合も保護者の同意をいただいております。
受講年齢の上限はありません。

実技講習会では機体を用意しますので、事前に購入いただく必要はありません。
また講習会では練習に最適な機体や業務別に最適な機体も紹介させていただきます。

再検定試験を受けていただくことができます。
再検定には別途再検定費用(11,000円(税込)が必要になります。

現在全国で開催されているドローン講習会の平均価格は15万円～30万円と言われています。
その中で、DPCAの講習会は、BASICコース5万円、ADVANCEコース9万円で開催しています。（共に税別価格）
現在、国土交通省が認定する講習団体数1043団体にのぼります。(2021年5月1日現在)
しかし、その中において技能認証発行を行うドローン講習会は、国土交通省のカリキュラムに沿って行われている為、価格の違いがあっても実施内容には差異ありません。

そのような状況だからこそ価格に妥当性を見出し、まずは、受講に向けてハードルを下げた中で関心ある方々に「ドローンの運用に必要な基礎知識を学んでいただきたい。」DPCAの講習会はそのような思いを抱き講習受講費用を設定させていただいております。

ドローンの運用は基礎技能だけの習得だけでは現場で安全運用できる技能が十分身についたとは言えません。
そのため、基礎講習「DRONEフライトオペレーター」受講の後には、カメラ知識の習得や、各専門分野における運用知識を習得できる応用講習の機会を設ける準備をしております。(2021年6月以降順次開講予定)
基礎講習「DRONEフライトオペレーター」の受講費用が10万以内で設定していることも基礎講習の先を見越した中で、受講いただきたいという願いからです。

DPCAはこれまでに、多くの企業、官公庁、自治体職員様よりご支持いただき、DRONEフライトオペレーター講習会を受講いただいてきました。
2016年の講習会開始から現在までの総修了者数は6,000名を超します。(2021年5月1日現在)

DPCAはこれまで36の自治体と災害時運用協定を締結し、職員様のドローン操縦育成に関わってきました。
その中で培ったノウハウを余すことなく、これから受講される皆様にお伝えいたします。
またコーチモードやフライトシミュレーターなどを駆使し、安心で安全の講習体制を実現。
6,000名を超す修了者を輩出する経験と実績豊富な講習環境は、ドローンを効率よく学びたいと考えるあなたを決して裏切りません。

京都府／京都市/京都府警察／京都市消防／神戸市/高知県土佐清水市／国立研究開発法人土木研究所／兵庫県／加古川市消防本部／茨城県建設技術公社／相楽中部消防本部／国土交通省 近畿技術事務所/阪神高速株式会社/京都大学／国際協力機構(JICA)/関西電力株式会社／株式会社オプテージ/栃木県建設業協会／中部電力株式会社/福岡市港湾局/積水ハウス株式会社／パソナ・パナソニック株式会社／九州ドローンコンソーシアム／京都トヨタ株式会社／天草消防広域連合／大阪芸術大学／清水建設株式会社
その他自治体・企業多数受講実績 ※2021年5月1日時点修了者6,000名以上

本講習における実技検定の合格者には10時間以上の飛行経歴を確認後、国土交通省認定「操縦技能証明証」を発行いたします。
この操縦技能証明証は実際に現場でドローンを運用する上で操縦技能をクライアントに担保することができることや、ドローン運用に関する国家資格がない日本国内(※2021年6月1日時点)において操縦者の技能を担保する役割を担っていると言えます。

また、人口密集地エリア等を飛行する場合など、国土交通省への飛行許可申請に必要な飛行時間10時間以上を有する者であることを証明し、飛行許可申請における一部添付資料の省略、簡略化を促し、効率的に申請作業が行うことが可能になります。
ただし、本証明証は10時間の飛行経歴を証明するものであって、フライト許可を担保するものではありません。

■参照
国土交通省HP 無人航空機(ドローン、ラジコン機等)の安全な飛行のためのガイドライン
http://www.mlit.go.jp/common/001228024.pdf

無人航空機の飛行については、所定の空域を飛行させる場合（※1）には許可の手続きが、所定の方法によらずして飛行させる場合（※2）には承認の手続きが必要となりますが、これらの場合以外であれば航空法上の許可・承認の手続きは不要です。

（※1）
・空港等周辺や地表・水面から150ｍ 以上の空域
・人口集中地区の上空

（※2）
以下の方法によらずに無人航空機を飛行させようとする場合。
・日中に飛行させること
・目視範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
・人又は建物、車両などの物件との間に距離（30ｍ）を保って飛行させること
・祭礼、縁日など多数の人が集まる催し場所の上空で飛行させないこと
・爆発物など危険物を輸送しないこと
・無人航空機から物を投下しないこと

詳しくは、「飛行について」の欄をご参照下さい。

証明証の有効期限は発行から2年間です。更新は1年ごと。
更新時には事務局からご案内をさせていただきます。更新料は5,500円(税込)となります。

証明証発行には最大1ヶ月のお時間をいただいております。
毎月15日までに申請いただいた場合、翌月1日の発送になります。
※業務の都合上、スケジュールが変更になる場合もございます。
技能認証カードの発行は修了者専用申請フォームをご利用いただけます。

操縦技能証明証は再発行が可能です。
再発行申請書をお送り致しますので、事務局までご連絡下さい。なお、再発行料には、手数料 5,500円(税込）が必要となります。

ご依頼をいただければ北は北海道、南は沖縄まで、全国各地に機材と講師を派遣します。
出張講習会の詳細は、お問い合わせください。
※出張講習には講習受講費以外に宿泊費、交通費等が発生いたしますことご了承ください。

申し訳ございません。自主練習のためにドローンの貸し出し、飛行場所の提供サービスは現在行っておりません。

技能認証発行のための飛行時間10時間の履歴については所定のシートに自己申告制で記載いただいております。
実技講習で賄える飛行時間はADVANCEコースの実習で7時間相当、BASICコースで3時間相当になります。
残りの時間分の操縦練習を各自で行っていただき10時間を達成していただいております。
操縦飛行時間の対象機体はトイドローンも含まれますので、多くの受講生はトイドローンを購入し練習されている方も多いようです。

また、不定期ではありますが、ドローン操縦練習会を開催予定しております。
インストラクター付き添いのもと講習や業務で使用する機体を使った練習を行うことが可能です。

追加でもう1日受講いただく場合の実技受講費は、44,000円(税込)となります。

ソフトは不要です。
インターネットを視聴できる環境さえあればスマートフォン、タブレット、PCなどからいつの時間、どこでも受講することが可能です。
受講申込時に視聴いただくための専用IDとパスワードをお知らせさせていただきます。

ドローン操縦に法的年齢制限はございません。
また弊会が実施する講習会では実技指導時、隣にインストラクターが寄り添い、受講者が万一危険操作を行った場合にすぐに危険回避できるコーチモードと呼ばれる体制で実施しております。
ですので初心者の方でも安心して受講することが可能です。

もしも、不安でしたら事前連絡を頂きけましたら、講習のご見学も可能です。
これまで70代での受講者もおり合格されている方もおられます。
実技検定試験も再検定試験を実施していますので何度でもチャレンジいただけます。

不明点がございましたら何なりとお申し付けください。